沿革

年月 内容
大正 12 年 大日本体育協会岸清一会長の勧奨 により、県内務部学務課が中心となって、「県体協」設立の準備に入る
大正 13 年 1 月 財団法人島根県体育協会設立
総裁 別府総太郎 (県知事)
会長 真船民伊 (県内務部長)、理事 12
基本金 12,000 円 事務局 県学務課内
2 月 登記完了
昭和 3 年 松江末次埋立地に県体協プール (50 m 、公認) 竣工
昭和 4 年 松江市営陸上競技場、野球場完成 (西川津町) (県体協主催の大会もぼつぼつ始まる)
昭和 6 年 県体協の組織拡充と各競技団体の組織結成に着手
県体協加盟団体
陸上競技 (協)、バスケットボール (協)、体操 (連)、水泳 (連)
剣道 (連)、柔道 (連)、弓道 (連)、相撲 (連)、卓球 (協)
軟式野球 (連)、軟式庭球 (協)、バレーボール (協)、スキー (連)
計 13
昭和 11 年 4 月 出雲巡礼案内記 刊行
昭和 12 年 3 月 島根遍歴案内 刊行
昭和 14 年 3 月 旧浜田領巡礼案内記 刊行
昭和 14 年 厚生省・体力章検定制度制定、県体協も普及に努める
昭和 16 年 第二次世界大戦勃発により全国的競技大会中止 (神宮大会を除く)、県内大会もほとんど中止
昭和 17 年 県体協は、財団法人大日本体育会島根県支部となり、中央の指揮監督下に入る
昭和 18 年 5 月 創立当時からの理事全員辞任。後任理事に田中円三郎県学務課長、色部正長 (学務課)、古井善之助、馬場惞輔の 4 氏就任
昭和 20 年 9 月 民間の手により県体協再組 会長 桜内幹雄 (中電松江支店長)、理事長 佐野 広 事務局を中電松江支店内におく
11 月 第 1 回島根県体育大会開催
昭和 21 年 11 月 第 1 回国民体育大会秋季大会 (京都) に島根県選手団を派遣 (男子 12 名、女子 8 名) 陸上競技 200 m 曽田英治優勝 10 種競技佐藤不二男 第 3 位
昭和 22 年 8 月 第 1 回中国 5 県陸上競技大会を松江市で開催
昭和 23 年 副会長 原田 近、理事長 秋本盛一となる事務局を県教育庁保健体育課内に移転 初の国体旗リレー、石川県から福岡県へ、島根県を通る
昭和 29 年 会長 恒松安夫 (県知事)、副会長 上村運一氏就任 県教育委員会からの受託事業として国体選手団派遣、競技別県選手権大会開催の事業が始まる
昭和 36 年 10 月 国体旗リレー、熊本県から秋田県へ、島根県庁での歓迎式の挨拶で田部長右衛門知事が「島根県も早くこの国体旗リ レーの終着点となりたい。」と述べられ、島根県国体誘致が初めて知事からの公式の場で表明された
昭和 37 年 島根国体の誘致に関して、県スポーツ振興審議会が県教育委員会に答申
昭和 38 年 10 月 山口国体秋季大会開会式を前に、田部知事が県選手団を激励「近い将来、必ず島根国体を実現させる。」と言明
昭和 38 年 スポーツ少年団誕生、県スポーツ少年団本部活動開始
昭和 39 年 9 月 岸 清一博士銅像が県庁前に復元、除幕式挙行
昭和 40 年 「冬季トレーニング島根方式」県教育委員会と共同で研究、指導者への伝達、普及開始
昭和 42 年 8 月 島根県スポーツマンクラブ竣工、県から無償貸付を受ける
昭和 45 年 2 月 県議会で田部知事が「島根国体は昭和 54 年の第 34 回大会を目途とする」と表明
7 月 県立武道館竣工、県体育協会事務局は武道館内に移転
昭和 46 年 1 月 財団法人設立発起人会を開催、岡田善富理事長の就任に同意
3 月 財団法人島根県体育協会設立認可 会長 田部長右衛門、理事長 岡田善富 基本金 500 万円 (県補助)
4 月 登記完了 「体協募金」開始、目標 1 億 5,000 万円 県から無利子貸付金 9,500 万円を受ける
昭和 47 年 常務理事制を施行 事務局を県教育庁国体準備室内に移転
11 月 島根国体の昭和 57 年開催の申請順位が、日本体育協会の西地区県体育協会長会議で合意
昭和 48 年 4 月 「島根国体の成功と選手強化長期 計画の樹立」をスローガンとした総決起大会を松江市で開催 体協募金の目標額を 2 億円に増額修正
12 月 第 37 回島根国体の各競技会場発表
昭和 50 年 1 月 (財) 島根県体育協会創立 50 周年記念事業を実施 (記念式典、功労者表彰)
昭和 50 年~ 51 「地域スポーツ振興・募金活動等懇談会」を 11 会場で開催、市町村体協の育成強化と募金の推進にあたる
昭和 52 年 3 月 県立体育館竣工
4 月 専務理事制を施行、常勤の初代専務理事に橋本謙次郎 (教育庁参事) を選定
事務局に総務管理部と体育振興部を設置 県立武道館と体育館の管理運営を受託
昭和 53 年 4 月 目次安茂事務局長、常勤となる 体育指導員 4 名採用、市町村に派遣 県立サッカー場竣工、管理運営受託
6 月 第 37 回国体島根県選手強化対策本部発足
昭和 54 年 3 月 県内 59 市町村体協加盟完了
4 月 事務局を県庁別館 3 階に移転 理事定数を 45 名以内に改正 田部長右衛門氏が名誉会長に、恒松制治氏 (県知事) が会長に就任
7 月 県立水泳プール竣工、管理運営受託
10 月 県民体育大会 (当時、市郡対抗) 始まる
昭和 55 年 3 月 島根県スポーツ指導者協議会発足 大田自転車競技場竣工
4 月 県立浜山公園のスポーツ指導業務受託
昭和 56 年 1 月 専務理事に目次安茂氏を選定
5 月 事務局を県庁第 2 分庁舎 (旧日銀跡) に移転
9 月 西郷ヨット艇庫竣工
10 月 島根県漕艇庫竣工
昭和 57 年 3 月 「くにびき国体 200 日前総合優勝総決起大会」開催 県体協スローガン「燃えよ !! 総合優勝へ力の限り」を決定
3 月 島根大東クレー射撃場取得整備完了
9 月 第 37 回国体夏季大会
昭和 57 年 10 月 第 37 回国体秋季大会
10 月 総合優勝祝賀パレードと祝賀パーティーを開催
10 月 天皇杯、皇后杯県内市町村巡回
昭和 58 年 1 月 ポスト国体のスローガン「スポーツでゆるがぬ島根の国づくり」、「築け伝統スポーツ島根」を決定 「くにびき国体総合優勝記念誌」刊行
4 月 事務局に選手強化部を新設、県教育委員会から競技力維持向上対策事業 (国体選手強化) を受託
5 月 寄附行為、諸規定 改正、理事定数を 35 名以内に減、財務委員会を廃止、スポーツ少年団委員会を新設 「くにびき国体終了後の県体協の組織等を検討する会」(代表 岡田副会長) でまとめた、県体協の「くにびき国体後の事業推進の構図」を承認 基本金に募金のうちの 2 億 700 万円を繰り入れ、総額 2 億 1,200 万円とすることを決定
専務理事に渡辺晴夫教育庁参事を選定
昭和 59 年 4 月 県立ライフル射撃場管理業務受託
5 月 基本金を 100 万円増額、総額 2 億 1,300 万円 (現) とすることを決定 スポーツ医・科学委員会発足
8 月 第 39 回国体中国地区大会を島根県で開催
12 月 島根県スポーツ少年団創立 20 周年記念事業を実施
昭和 60 年 10 月 () 島根県体育協会創立 60 周年記念事業を実施 (記念式典、功労者表彰)
11 月 「島根の競技力」くにびきの栄光を明日へ -- 発刊
12 月 スポーツ医・科学委員会で「スポーツ医・科学センター (仮称) 建設基本構想調査研究報告書」をまとめ、知事をは じめ関係機関へセンター建設の早期実現を陳情
昭和 61 年 4 月 専務理事に錦織弘侃氏を選定
昭和 62 年 4 月 専務理事に伊原章吉氏を選定
6 月 澄田信義氏 (県知事) 会長に就任
9 月 島根県スポーツリーダーバンク設立
12 月 スポーツ医・科学センターの早期建設について陳情
平成 元年 1 月 「島根県体育史」刊行
7 月 第 44 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
10 月 第 44 回国体における成績不振により「島根県競技力向上基本構想」及び「同 5 か年計画」を策定、競技力向上に取 り組む
平成 2 年 4 月 事務局組織改正 (部制を廃止) (財) 島根県体育協会賛助会員制度発足
6 月 島根県スポーツ競技力向上推進会議設置
平成 3 年 3 月 県立サッカー場管理運営受託終了
4 月 事務局を県第 3 分庁舎 3 階 (松江市北堀町 15) へ移転
7 月 国民体育大会出場選手健康診断実施
8 月 島根県少林寺拳法協会と島根県綱引連盟加盟
10 月 石川国体の開閉会式に島根県選手団が、県花「ボタンの造花」をもって入場行進を行う
平成 5 年 5 月 専務理事に廣江昭夫氏を選定
常勤の常務理事制を施行、諏訪守一氏を選定
平成 6 年 1 月 (財) 島根県体育協会創立 70 周年記念事業 (記念式典、功労者表彰)
5 月 島根県アイスホッケー連盟加盟
8 月 第 49 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
平成 7 年 4 月 「島根県スポーツ競技力向上基本構想」及び「第 2 次同 5 か年計画」がスタートする 地域指定スポーツ強化事業の実施、6 市町を指定し、地域に根ざした競技スポーツを育成するための運営委員会を 6 市町村に設置 国体強化選手及び強化チームを指定し科学的トレーニングを実施
11 月 島根県ゴルフ協会加盟
平成 8 年 5 月 島根県パワーリフティング協会加盟
8 月 島根県スポーツ少年団リーダー会設立
10 月 エンジョイ・スポーツセミナー開催、日体協公認指導者等 163 名が参加
平成 9 年 2 月 県立石見武道館竣工、管理運営受託
3 月 ヴィクトリーサミットイン島根開催、日体協公認スポーツ指導者等 121 名が参加
5 月 専務理事に諏訪守一氏を選定
平成 10 年 5 月 専務理事に目次理雄氏を選定
平成 11 年 4 月 ジュニア競技力の向上を目標に中・高グローアップ事業開始
5 月 企業からの寄付が平成 6 年度からの 5 年間で申し入れ額の 100 万円に達したことから基本資産へ繰り入れる。基本 金 2 億 1,400 万円とする
平成 11 年 8 月 第 54 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
平成 12 年 4 月 「島根県スポーツ競技力向上基本構想」及び「第 3 次同 5 か年計画」がスタートする 県立体育施設スポーツ教室が、県の委託事業から県体育協会の自主事業となる
7 月 県立武道館リニューアルオープン、記念事業を実施
平成 13 年 3 月 島根県トライアスロン協会加盟
平成 14 年 スポーツ振興くじ (toto) の補助金制度開始
平成 14 年 4 月 スポーツ指導者派遣事業実施、6 競技 6 校へ派遣 「スポーツ競技力強化特別対策事業」創設
7 月 国体選手競技力レベルアップ月間実施
8 月 県立水泳プール閉場に伴い、閉場記念セレモニーを開催
9 月 故岡田善富氏 (体協元顧問) ご遺族から 1,000 万円の寄付金目録が贈呈される
平成 15 年 1 月 機関紙「島根トップコーチ」を創刊
4 月 「岡田スポーツ振興基金」を財源に、全国のトップを目指す指導者を養成するため、「島根トップコーチ養成事業」を開始 夏季国体からドーピングコントロールが実施されることから、アンチドーピング活用推進事業の実施
5 月 専務理事に松尾秀孝氏を選定
7 月 新県立水泳プール竣工 事務局を県立水泳プール内 (松江市上乃木 10 丁目 4 番 2 号) へ移転
10 月 県立浜山体育館竣工、同施設内にスポーツ記念室を設置、これに係る業務を受託
平成 16 年 1 月 (財) 島根県体育協会創立 80 周年記念事業 (記念式典、功労者表彰)
4 月 専務理事に佐藤廣幸氏を選定
事務局組織改正 (係制を廃止)
10 月 島根県スポーツ少年団創設 40 周年記念事業を実施
(記念式典、特別表彰、県スポーツ少年団大会)
12 月 島根県ダンススポーツ連盟加盟
平成 17 年 4 月 指定管理者制度の導入により、県立武道館、県立水泳プール、県立ライフル射撃場、県立体育館、県立石見武道館、県立サッカー場の 6 施設の管理運営を受託 (期間は 5 年間)
「しまね広域スポーツセンター」を県立水泳プール内に設置
広域スポーツセンター事業受託 (総合型地域スポーツクラブの育成・支援)
8 月 第 61 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
11 月 評議員会にて理事長に有澤寛氏を選定
島根県ウォーキング協会加盟
平成 18 年 4 月 重点校指定・中学生指定競技強化事業の受託
10 月 10 月スポーツ推進月間実施
平成 19 年 6 月 会長に溝口善兵衛氏就任
11 月 県立体育館建設記念島根県体操競技大会が 30 回目を迎える
平成 21 年 4 月 スポーツ競技力・元気アップ事業実施 (3 年間実施)
6 月 専務理事に安井守氏を選定
8 月 第 65 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
平成 22 年 1 月 島根県総合型地域スポーツクラブ連絡協議会設立
4 月 指定管理者制度 2 巡目、島根県ライフル射撃場が県から譲渡される
7 月 リーダーズアクション 2010 第 48 回全国スポーツ少年大会を開催 (スローガン『「だんだん」みんなでつくるこころの世界遺産』)
島根県立武道館開館 40 周年記念第 40 回島根県少年武道大会開催
平成 23 年 3 月 公益法人への移行を理事会・評議員会で議決
平成 24 年 1 月 くにびき国体 30 周年記念事業を実施 (記念講演・新年賀会)
3 月 島根県スポーツ指導者協議会解散
島根県綱引連盟脱退
4 月 島根県教育委員会の「島根県スポーツ推進計画」を受け各種事業を展開
6 月 専務理事に下岡博司氏を選定
平成 25 年 4 月 公益財団法人へ移行いたしました
平成 26 年 1 月 (公財) 島根県体育協会創立 90 周年記念事業 (記念式典、功労者表彰)
6 月 島根県ウォーキング協会脱退
8 月 第 69 回国体中国ブロック大会を島根県で開催
平成 27 年 4 月 指定管理者制度 3 巡目
9 月 島根県スポーツ少年団創設 50 周年記念事業を実施
平成 28 年 4 月 島根県グラウンド・ゴルフ協会加盟
平成 30 年 6 月 専務理事に安井克久氏を選定
〒690-0015 島根県松江市上乃木 10 丁目 4 番 2 号
TEL. 0852-21-5364 (総務・企画課) | TEL. 0852-21-5388 (総務・企画課) | TEL. 0852-60-5052 (競技スポーツ課) | TEL. 0852-60-5053 (生涯スポーツ課)
FAX. 0852-26-4733 |